「働き盛りうつ病」「３０代のうつ病」が急増しているのをご存知ですか？社会経済生産性本部の調査によれば、「この３年で心の病が増加した」と答えた上場企業は６１．５％、心の病で１ヶ月以上の休業者がいる企業は７４．８％に達したと言われています。（NHK:クローズアップ現代より）背景にあるのは、社内コミュニケーションが減少する一方、携帯やパソコンによって２４時間仕事への対応を余儀なくされるなどの働く環境の激変が考えられる。急増する「働き盛りのうつ病」についてお話しします。

 

うつ病になりやすい性格・気質の変化

従来、うつ病になりやすい性格は「メランコリー親和型性格」や「執着気質」だと言われてきました。現在4０代から6０代の方に多いのがこのパターンです。

「メランコリー親和型性格」
これは、几帳面で気を遣いすぎる性格のことで、ルールを守るのが好きで安定志向。会社では『まじめだ』と重宝されますが、転勤や異動、会社の合併などの変化に弱い性格です。

「執着気質」
頑張り屋で完璧主義な性格のことをいいます。試験は満点じゃなきゃ意味がない、試合に出たら勝たなきゃ意味がないと考えるタイプです。ほとんど寝ないで働くなど、体を酷使しすぎて、心が折れやすくなります。

 

しかし現代では、自己愛や依存が強い人間もうつ病になります。２０〜３０代に多いのがこのパターン。

「自己愛・依存心が強い性格」
いわゆる『新型うつ』と呼ばれるもので、20〜30代の若者に多いタイプです。子供の頃から失敗しないように周囲が支えてくれたことが多く、依存心が強くなります。学生のうちはよいのですが、社会に出たとたんに依存できる対象がなくなり、適応障害で心が折れやすいと言われています。

つまり、従来型うつは「まじめすぎること」で、現代型うつは「自分を強く持ちすぎること」で、周囲との調和がとれなくなってしまうのが原因であると言えます。

 

 

 

うつ病対策と企業力

心の病は、こじらせてしまうと大変厄介で、自殺に発展させる可能性を含んでいます。発症者の男女比は1対2で女性に多い一方で自殺者は2対1。そう、男性のうつは重症化しやすいのです。うつ病は働き盛りの男性のうちその予備軍も含めると６割を超える深刻な問題。だが、その現実に関心をもたない企業経営者があまりにも多く、自殺予備軍となる社員を見過ごしている現状があります。厚生労働省は、うつ病による労災申請の増加に対応するため、従業員へのストレス検査の実施を事業者に義務付けるなど、うつ病を予防する動きに国も乗り出していますが、中小企業の経営者は新たなコスト負担としかとらえておらず社内うつに本気で取り組む余力がないのが現状であると思われます。しかし、社員１人１人の役割が大きくなる中小企業にこそ取り入れるメリットはあるのではないかと考えます。そう、うつ病対策は一部の社員対策ではなく、全社員が働きがいをもって働ける体制を作り、安定した労働力を確保、生産性を高め、業績向上につながるのものなのです。従業員１人１人の心と体の健康は最も重要な会社基板になります。従業員１人１人がイキイキと働く環境では、チームとしての団結力も生まれ、大きな成果を導くでしょう。その一方で１人１人が日々精一杯の状態では、チームとして纏まることはもちろん、そこから大きな結果を生み出すことなど不可能です。

 

 

 

ローコストハイリターンなうつ病対策

実際に多く行われているものとしては、中間管理職研修の中にメンタル分野を入れたり、産業医によるカウンセリングを実施したり、残業時間の管理で過重労働をなくす取り組みなどが挙げられます。その狙いは訴訟沙汰になった際に会社として対策を講じてきたことを示すためです。そんな後ろ向きな取り組みが本当に多いのです。しかし、これは社員をうつから守る取り組みではなく、うつになった社員から会社を守るためのメンタル対策というイメージではないでしょうか？これでは社内うつが減るわけがないのです。

１人１人の社員が心と体の両面を健やかに過ごすことに目を向けていくことが大事だと考えます。うつ病対策としては、まずはストレスを軽減することです。これは社員を甘やかすことではなく、不健康な状態につながる習慣を取り除くことです。職業病と言われる要素を取り除くような環境的な仕組みを考える、社員が楽しみながら参加できる運動時間を作る、これらは本当に小さなことに見えるかもしれませんが、大きな効果を生んでくれます。特に、運動をオフィスで取り入れる企業は年々増加傾向にあり、個々の能力やチームワークを高めること、生産性に大きな成果を生み出しています。有酸素運動のうつ症状への効果の高さは医学・産業の世界で近年大きく見直されているのです。

 

 

スタジオレイナパークでは、働き盛りの皆さんへのプログラムもあります。また、個人だけでなく会社の福利厚生にもお力添えができます。御社の規模や予算に合わせてローコストハイリターンな福利厚生プログラムを提供いたします。気になった方は、ぜひ一度お問い合わせください。