少子高齢化や団塊世代の退職、経済状況の悪化など、働く人々を取り巻く環境は大きく変化しています。こうした変化に伴い、仕事でストレスを感じている労働者の割合やストレスの内容も大きく変わりつつあるようです。

 

厚生労働省が５年に1回行っている「労働者健康状況調査」によれば、「仕事や職業生活でストレスを感じている」労働者の割合は58.0％(2007年)、60.9％(2012年)となっており、現代の労働者の約6割はストレスを感じながら仕事をしていることが明らかになっています。

 

さらに、この割合を年代別に見てみると、2012年の調査結果では、20代が58.2％、30代が65.2％、40代が64.6％、50代が59.1％、60代が46.9％となっており、30代や40代の働き盛りの世代のストレスが高く、この傾向は男女ともに共通しています。

 

また、ストレスの具体的な内容をみると、男女ともに「人間関係(41.3％)」が最も多く、「仕事の質(33.1％)」、「仕事の量(30.0％)」と続いています。女性は「人間関係」にストレスを抱えているものが約半数を占めている一方、男性は3，4人に1人は「昇進や昇給の問題」、「定年後の仕事」、「老後の問題」についてもストレスを訴えているという結果でした。

 

この調査結果で興味深いことは、ストレスの内容には男女差があることであり、職場でストレス対策を進めていく際は、この性差を考慮した取り組みが必要だと報告されています。

 

ところで「勤労者のメンタルヘルス」って何ですか？

メンタルヘルスとは、「心の健康」や「精神衛生」を示す言葉であり、こころの健康状態を問う言葉です。

 

わが国ではこれまで職場で働く人のこころの不調やストレス対策の問題を考えるとき、個人の「性格」や「気質」といった側面が強調されて後回しにされる傾向がありました。しかし本来であれば、働く人ひとりひとりが自身のストレス状態に気づいて対処できるよう、労働環境の適正や過重労働の予防など、ストレスの軽減に努める必要があります。

 

こうした必要性を認知してもらうため、国は法律によって各種制度を導入しており、2015年には「改正労働安全衛生法」によって従業員のメンタルヘルス対策を目的に「ストレスチェック制度」を導入しました。

 

一方、企業は、従業員の健康状態の悪化は経営上の重大なリスクと考え、従業員の健康保持・増進を勧めることによって、生産性の向上・業務の効率化につなげようとする考え方が広まってきています。

 

こうした背景を経て、職場においてメンタルヘルスという言葉は、「こころの健康」といった意味にとどまらず、「働く人たちの健康な職場つくりを推進する」といった強い意味が込められるようになっています。

 

メンタルヘルス対策への関心の高まり

2015年、日本生命保険(相)とニッセイ・リース(株)は、取引先企業4,138社を対象にメンタルヘルス対策に関する調査を行っています。その結果によると、メンタルヘルス対策を行っている企業は40.3％であり、まだまだ半数に満たない結果でした。

 

日本は世界の中でも「高自殺率国」に指定されているほど、自殺者の増加は深刻な問題になっています。厚生労働省の調査によれば、就労世代や就労者のメンタル不調者数は増加しており、我が国の自殺者数は低下傾向にあるものの平成27年は24,025名と報告されています。さらにその内訳をみていくと、自殺率が最も高い年代は40代で16.9％を占め、次いで「50代」「60代」の順になっています。

 

近年では仕事のストレスからくる30代からの男性のメンタルヘルスの悪化が深刻化しつつあり、将来的な自殺につながる要因として、その動向が懸念されています。

 

今や就労者の働く意義やモチベーションを高めていくことは企業の利益の観点からも見落とすことが出来ない事案になっており、メンタルヘルス対策は経営方針の重要な柱の一つにもなっています。

 

労働者の健康を守り、高める対策はあるのか？

2015年、厚生労働省は「中高年者縦断調査」による全国データを用いた研究によって、非常に興味深い結果を報告しています。これは、「余暇活動や社会活動が5年後のメンタルヘルスにどう影響を及ぼすか」を解析したものです。

 

その結果、次の結果を報告しています。

 

結果(１)　男女ともに、「趣味・教養」や「運動・スポーツ」といった余暇活動を実施している者は実施していない者に比べて、5年後のメンタルヘルス不良のリスクが低く、「趣味・教養」や「運動・スポーツ」の余暇活動がメンタルヘルスを良好に保つ上で有効であることがわかった。

 

結果（２）「運動・スポーツ」は他者と実施する場合のみ、メンタルヘルスの効果がみられ、一人で実施する場合にはその効果は認められなかった。すなわち、いつも他者と「運動・スポーツ」を実施している者は5年後のメンタルヘルス不良のリスクが低いことが明らかになった。

 

以上の結果は、自殺者数が多く高齢期に入る前の「中年者のメンタルヘルス対策」として、職場や地域で「仲間と一緒」に、手軽に運動やスポーツを実践できるプログラムの開発や環境整備の取り組みが重要であることを裏付けたとして、大いに注目されています。

 

さいごに

「現在、一般社団法人体力メンテナンス協会では【産後女性】のみならず、【若者向け】に学校などで講義やレッスン、【企業向け】にうつ予防や労働力アップの講義、【高齢者の方】への講義や指導などを行っております。 体力をメンテナンスする方法を知ることで、元気になり、疲れ・ストレスのない活気ある毎日を過ごせるようになります。 」

 

一般社団法人体力メンテナンス協会のインストラクターは、すべての方が体力メンテナンスの方法を知ることができるよう活動を続けております。協会の活動については協会HPをご覧いただき、全国で展開されているレッスンに足を運んでいただきたと願っています。