健やかに生きるうえで運動は不可欠です。でもこの「知識」を「行動」へと変化させていくには、おおきな力が問われます。

 

少し前の情報になりますが、 2014年に厚生労働省は「国民健康・栄養調査」の結果を公表しています。この調査では「運動習慣のある者」を「1回30分以上の運動を週2回以上実施し、1年以上継続している者」と定義しており、その割合を調べたところ男性が33.8%、女性が27.2%であったと報告しています。

 

年齢階級別にみると、男性では70歳以上、女性では60歳代が最も高く、それぞれ44.9%、43.1%でした。一方、「実行していないし、実行しようとも考えていない」者の割合は、男性では30歳代、女性では20歳代が最も高く、それぞれ13.4%、12.6%という結果となっています。スポーツ庁によれば、20～40代のスポーツ実施率は3割程度と低迷していることを報告しており、運動不足やそれによる成人の健康障害が危惧されています。

 

「すきま時間」を活用しよう！運動の開始と継続には「気楽さ」が決め手！

国は、2021年度までに「週一回以上スポーツする人の割合(スポーツ実施率)を65％にする」という数値目標を設定し、今年度から運動促進キャンペーンを始めています。働き盛りの世代が運動しない最も多い理由が「仕事や家事が忙しい(32.8％)」であり、スポーツに充てる時間の確保が難しい実生活の様子が浮き彫りになっています。

 

そこで注目されているのが通勤中や昼休みなどの「すきま時間」。まずはエレベーターを使わずに階段を利用したり、一駅分を歩いて通勤したりといった手軽な運動に取り組む人を増やしていきたいという考えから、休み時間にラジオ体操をしたり、企業にインストラクタターを派遣したりといった積極的な介入まで、さまざまな活動が展開されるようになっています。

 

職場で気楽にエクササイズをしませんか？

2020年の東京五輪・パラリンピック開催を控える東京都は、職場での運動普及をめざし、昨年度に企業にインストラクターを無料で派遣する「オフィス de エクササイズ」事業を実施しました。これは都内147社で計473回実施し、働く人が抱えがちなトラブル回避や予防となる運動を取り組んでもらったようです。その結果、アンケートから「気持ちが明るくなった」「姿勢が良くなった」という感想が得られており、事業終了後も意識して身体を動かそうとしている人は9割を超えたという驚くべき成果をあげています。

 

このように、企業にインストラクターを派遣して運動できる環境を整えていくことは、従業員がオフタイムに身体を動かすきっかけになり、生活習慣病の予防や改善、ストレス解消につながると大いに注目されています。

 

もはや「運動不足」はカッコ悪い？適度な運動習慣は「現代人のエチケット」になっています！？

先に紹介したスポーツ庁によれば、大手企業でも独自の運動に取り組む動きが相次いでいます。

 

企業	取り組みの内容
ミズノ	通勤時に一駅手前で降りて歩く社員にウォーキング手当を支給
花王	健康づくり活動でマイルをため、貯めたマイルを健康グッズと交換できるプログラムを用意
TOTO	チームで歩数を競うイベントやラジオ体操、ヨガ教室の定期的な開催

 

こうした「すきま時間」を活用した健康支援は、心身の健康と同時に企業の生産性に大きく影響することから、昨今では積極的に取り組む企業が増えています。

 

特に現在、わが国は若年者の自殺数が増加しており、企業におけるメンタルヘルス対策は重要な課題となっています。うつと運動の関係性は多くの研究によって報告されており、急増しているメンタルヘルスの問題の一因には、現代人が抱える運動不足が潜んでいることも指摘されています。このような背景を踏まえても、働き盛りの世代に対して運動習慣を定着化させいてく動きは、今後まずます見逃せないものになるはずです。

 

1980年代、「健康な従業員こそが収益性の高い会社をつくる」というヘルシーカンパニー思想が米国の経営心理学者であるロバート・ ローゼン氏によって提唱されました。わが国ではこの概念から、企業経営と働く人の健康管理を両立させるといった「健康経営」という言葉が生まれています。今後ますます健康経営への需要は高まっていくことでしょう。

 

さいごに

「仕事が忙しい方、家事育児の疲れがたまっている方、悩み事があってお布団にはいってもすぐに眠れない方、もしくは気絶したように眠ってしまう方、これらに当てはまる大半は疲れて交感神経が優位になっている状態です。 こうした自律神経の乱れから、自殺につながることも少なくはありません。」

 

「協会のメソッドは、ご機嫌な状態を自分の内側から作れるようになります。会社でも家庭でも学校でも必要なスキル！」

 

一般社団法人体力メンテナンス協会は現在、ほとんどの都道府県にインストラクターを輩出しており、今日も明るく楽しく皆さまに運動支援を行っています。現代が抱えるうつ問題においては協会設立時から真摯に取り組んでおり、インストラクターへの企業派遣やメンタルヘルス対策に向けた支援(レッスンや講座の開催)も意欲的に行っております。

 

ジム通いの人が増えているといっても、まだまだそれは非常に一部分であり、ほとんどの方が運動不足の状況です。自分の願う人生を明るく生きる！これって自分の力で実現することができるものなのです。運動は「あなた」を、「家庭」を、「会社」を、そして「社会全体」を元気にします。今日からあなたも「すきま時間」を活用し、手軽に行える「体力メンテナンス」を始めていきませんか？

 

参考資料：スポーツ庁HP　第2期スポーツ計画のポイント